カードローンは返済方法から選ぶと苦労しない

カードローンの契約先を選ぶ際には、審査に通りやすく自分にピッタリ合った金融商品を契約することが望ましいです。

なるべく低金利で返済が楽ならば申し分無いわけですが、返済時のことを考えて選ばないと総返済額が予想より増えてしまうことが少なくありません。

 

見た目の金利よりも、返済シミュレーションを行なった上で、カードローンの申込み先を決めることが望ましいです。

カードローン選びは返済方法を必ず確認しよう

カードローンを選ぶ際には、金利が年何%なのかといった金利重視で選ぶ人が少なくありません。

確かに消費者金融の金利設定は、利息制限法で定められている上限金利ギリギリというケースが多く、銀行カードローンの金利は低いからという理由で、銀行カードローンのみ申込み先として検討する人もいます。

しかし、返済の自由度という観点や、複数の返済方法が用意されているといったポイントから比較検討すれば、後で後悔することが無くなるでしょう。

 

銀行カードローンの金利設定は、与信状況により個人差が生まれることがあるので、実際に借り入れをしてみると返済に苦労してしまう人が少なくありません。

口座からの引き落としのみしか選べないカードローンの契約をしてしまうと、うっかり銀行口座に入金忘れを起こしただけで、数日の滞納となってしまうことがあります。

 

口座引き落としは便利ですが、ATM経由でも返済出来るカードローンならば、銀行へ走らなくてもコンビニATMと提携していれば、日付が変わる前に返済するだけで済むわけです。

約定返済は最小返済額と知っておきたい

カードローン契約を行っていると、毎月指定された金額のみを返済している人が少なくありません。

銀行の目的ローンとは異なり、均等返済を行っているわけではなく、カードローンならばいつでも好きな時に追加返済できることを知っておくと良いでしょう。

 

返済方式には、残高スライドリボルビング方式や定率返済方式といった様々な方法がありますが、利用規約を確認した時に約定返済が最小返済額を提示されているものだと知らない人が多いです。

銀行の目的ローンでは、決められた金額のみを定期的に支払い繰り上げ返済が認められていませんが、カードローンはいつでも借入と返済が出来るメリットがあるので、最小返済額以上の金額を返済することが認められています。

 

約定返済として自ら入金する返済を行なう時には、最小返済額を上回る金額を入金すれば、そのまま最小返済額との差額分は元金返済額に充当されます。

カードローンは、元金を早く減らすほど利息負担が少なくなるので、余裕がある時には大目に返済する習慣を身につけると良いでしょう。

随時返済を併用することで繰り上げ返済をする

銀行の目的ローンでは繰り上げ返済が認められず、一括返済のみの適用となりますが、カードローンは随時返済がほとんとのケースで認められています。

口座引き落とし専門の返済方法となる場合には、事前に金融業者へ次回引き落とし金額を伝えておく必要があるものの、最小返済額との差額は随時返済として元金返済に充当されるわけです。

専用ローンカードが発行されている場合など、直接ATM経由で随時返済が出来る場合には、約定返済日についてはそのまま口座引き落としまたはATM入金を行い、約定返済とは別に任意のタイミングで随時返済として入金することで、事実上の繰り上げ返済を行えます。

 

カードローンの場合には、繰り上げ返済手数料が掛からないことが一般的ですから、随時返済を繰り返すことで早期に元金を減らすことが出来るので、最終的に金融業者へ支払う総利息を減らせます。

無理な返済を行なう必要は無いものの、随時返済のみを行なって約定返済日の返済を忘れないようにする点だけは注意が必要です。

 

カードローン商品の中には、入金日により約定返済日と随時返済日を分けているケースもあるので、利用規約を事前に確認しておくことが重要です。

返済日は給料日後に設定したい

カードローン選びを行なう際に、返済日を数多くの日程から選べるならば、金利差が1%程度の違いまでは返済日を自由に選べるカードローンへ申込むことが望ましいです。

なぜなら、終身雇用制度が既に過去のものとなっている状況下では、いつ転職が行われるとも限りません。

 

給料日が変更となった時に、金融業者と相談しながら移行期間を経て返済日を変更出来るケースがあります。

最初から返済日が固定されている金融業者では、給料日前に返済日が来てしまう状況に追い込まれる事態が起きやすいので、少なくとも5日単位で複数の返済日が設定されている金融業者のカードローンへ申込むと良いでしょう。

給料日後の返済ならば、金融業者にとっても滞納リスクを減らせるメリットがあり、転職に伴う給料日変更が発生しても、後から返済日を数回に分けて移動させるといった救済措置を取ってもらえるように相談しやすくなります。

 

金融業者がどこまで柔軟な対応をしてもらえるかは、返済日を選べる自由度の高さ1つとってみても違いが分かるものです。

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